この記事は、

  • 海外資産を持っている(株・債券・不動産・投資信託)、個人投資家の方
  • または、これから海外資産に投資をおこないたいと興味を持っている方

に向けての解説記事です。

 

企業(法人)の海外取引における「為替リスクヘッジ」について知りたい方は、下の記事にお進みください。

【図解あり】企業の海外取引における為替リスクヘッジとは?意味と仕組みをわかりやすく解説 – 為替から世界を学ぶ

為替リスクヘッジとは、外国為替相場の変動による損失を限定する行動のことです。この記事では、外国為替の専門家である戸田が、海外取引をおこなう企業が理解しておくべき、為替リスクヘッジの意味や仕組みを、図解でわかりやすく解説しています。

 

海外資産へ投資をおこなう際には、「為替ヘッジ」の意味や仕組みを理解しておく必要があります。

 

特に、投資信託の商品選びのときに、「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」を選択する場面があり、どちらを選ぶべきかわからないと迷われる方が多いです。

 

この記事を読んでいただけたら、

  • 「為替ヘッジ」の意味と仕組みがわかる
  • 海外資産への投資を行う際に、「為替ヘッジ」を行うべきかどうかがわかる
  • 投資信託の場合には、「為替ヘッジあり・なし」のどちらを選ぶべきかを判断できる

ようになるでしょう。

 

まずは「為替ヘッジとは何か」、その意味と仕組みを理解しましょう。

 

為替ヘッジとは?意味と仕組みを理解しましょう

そもそも、外貨建て資産を持っていると、為替リスクが存在します。外貨建て資産とは、外貨や外貨建てで取引されている金融商品、不動産などのことです。

【為替リスクとは?】

外国為替相場の変動によって、損失が発生するリスクのこと。

例えば、円高が進んでいるときには、外貨を円に両替したときの日本円が少なくなります。

 

為替ヘッジは、そのような円高リスクをヘッジするために行います

 

反対に、円安が進むときには、円ベースでの資産は増えます

ですので、為替リスクに関して、あまり気にしない方が多くなる印象です。

 

また、多くの個人投資家の方は、特に投資信託の商品選びをきっかけとして、為替リスクについて考え始める事が多いようです。

【投資信託とは?】

株や債券や不動産などの金融商品を組み合わせたもの。

投資信託にはそれぞれテーマがあります。

例えば、安全運用、ハイリスク超成長型などです。

本来は自分で資産のリスクやリターンのバランスを考えて、投資する金融商品を分散させます。

しかし、一般の方には難しく大変ですので、アセットマネジメント会社(通称アセマネ)が設計・パッケージ化、それらを金融機関が代理販売しています。

その投資信託の商品の中で、「為替ヘッジあり・なし」を選択する場面があり、それが皆さんが買うときに迷うポイントになっています。

 

為替ヘッジはどんなときに必要?2つのケースで考え方を理解しよう

先ほど、「為替ヘッジは、円高リスクをヘッジするために行う」と、ご説明しました。

では、どのような場合に、「為替ヘッジを行うべきなのか」「為替ヘッジがどのくらい重要になるのか」。

その判断をするために、具体例を見ていきましょう。

 

実際に、「アメリカのA社の株式を持っている場合」と「期間10年の米国債を持っている場合」の、2つのケースを見ていきます。

 

ケース⑴:アメリカのA社の株式を保有している場合

例えば、アメリカのA社の株式を保有している場合を、想定してみます。

 

A社株価の過去10年の変動率は、平均で年100%だったとします。
(この計算の時点では純粋な株価変動のみで、為替による損得は考えていません)

このケースの場合、為替ヘッジの重要度は、あまり高くありません

なぜなら、ドルと日本円の「過去十年の相場変動率」は年10%程度なので、合計の損益に与える影響が少ないからです。

 

反対に、A社株価の変動率が10%程度だった場合、為替相場変動の影響が大きくなるので、為替ヘッジが損益に与える影響は大きくなります。

 

ケース⑵:期間10年のアメリカ国債を保有している場合

次に、期間10年のアメリカ国債を保有している場合を、想定してみます。

 

期間10年のアメリカ国債の利回りは、2022年7月時点で年利3%前後です。

ドルと日本円の「過去十年の相場変動率」は年10%程度なので、元本と利息に掛かる為替相場変動の影響がとても大きくなります。

このケースの場合には、為替ヘッジが損益に与える影響は大きくなります

したがって最終的に日本円に戻すことを考えているのであれば、少なくとも為替ヘッジを検討すべきです。

 

「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」のどちらを選ぶべき?

結論として、「為替ヘッジあり」か「為替ヘッジなし」のどちらが良いかを考えるときは、「対象物の変動率を見る」ことが重要なポイントになります。

 

投資信託の場合

投資信託で迷っている方は、まずは「投資信託 説明書(目論見書)」をしっかり読みましょう。

その商品の性質、特に変動率をイメージしたうえで、「為替ヘッジあり」を選ぶかどうかを判断しましょう

 

株や債券の場合

株や債券の場合には、為替ヘッジあり・なしの選択が、そもそもありません

ですので、自分で為替リスクをヘッジするかどうかを判断します。

 

個人的な見解となりますが、結論を言うと、国債などの利回りの低い投資の場合は、為替ヘッジを検討して良いと思います。

 

個人の場合、ヘッジ手段が限られています(為替予約という方法が使えない可能性が高い)。

 

個人で為替ヘッジをおこなう手段としては、ヘッジしたいタイミングでFXでドルを売って円を買うという方法なども考えられます。

これを行うと、円高になったときに、外貨建ての資産からは損失が発生しますが、FXからは利益が発生するので、為替ヘッジの効果があります。

 

まとめ

この記事では、海外資産へ投資をおこなう個人投資家の方が、理解しておくべき

  • 為替ヘッジの意味と仕組み
  • 為替ヘッジが必要になる場面
  • 「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」のどちらを選ぶべきか

を解説してきました。

 

今後、海外資産への投資をされる方の、お役に立てられたら幸いです。